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保険のマメ知識 保険のマメ知識保険の基礎やよくある質問など保険のお役立ち情報

医療保険について

医療保険について テレビコマーシャルなどでも良く見かける医療保険。 病気やケガの入院時には治療費の負担を補ってくれる心強い保険ですが、ただ、何となく加入していませんか?
一口に医療保険と言っても、その内容は様々です。いざと言う時、どんな時に給付金がもらえるのか、一度確認しておきましょう。

公的医療保険との違い

公的医療保険とは、国民健康保険のことです。 国民健康保険に加入することで、医療費は70歳未満の方は3割負担、70歳以上の方は所得や誕生日によって負担割合がかわってきます。(一定以上の所得がある方は3割負担。平成26年4月2日以降に70歳の誕生日を迎えた方は2割負担。平成26年4月1日以前に70歳の誕生日を迎えた方は1割負担)未就学児のお子様は2割負担となります。(居住地によっては、こども医療制度で全額助成されることもあります)

ほとんどの方が加入している公的医療保険は、持病があっても、平等に加入することが出来ます。保険料は収入で決まりますので、収入が少ない方は保険料も少なくてすみます。
この、公的医療保険で賄えない分を補てんするために加入するのが、民間の医療保険です。民間の保険会社の医療保険は、病歴の告知が必要となります。告知は審査され、その審査に通った方のみ加入出来ます。現在持病を持っている方は、今後の入院の確率が高くなるため、保険会社のリスクを減らすために審査を行ないます。保険料は、収入ではなく、保障内容と性別と年齢によって決まり、保険会社によって内容にも保険料にも差があります。
病気になる可能性の高い高齢者の保険料が高くなります。

医療保険の対象にならないもの

公的医療保険でも、民間の医療保険でも、病院に行っても対象にならないものがあります。例えば、美容整形や健康診断、予防接種、正常分娩、中絶手術、歯列矯正など、多岐にわたります。 公的医療保険と保険会社の医療保険では、保障される範囲がそれぞれ違います。

保険会社によってもかわってきますが、中絶手術の際は、経済的な理由ではどちらも対象外ですが、母体の生命に関わるなど、理由によっては対象になる保険会社もあります。国税庁によると、所得税申告時には、母体保護法に基づいて中絶手術が行なわれた場合には、医療費控除の対象となることもあります。

また、検査入院は対象外だと言われており、保険会社に請求する前に諦めてしまっている方もいますが、あくまで、人間ドッグなど自主的に受ける検査入院が対象外です。どこか体調が悪く、病院に行ったら、お医者様から「入院して検査してみましょう」と言われることがあります。この場合は、保険会社によっては入院給付金の対象になることがあります。特に、健康保険の対象になれば、入院給付金の出る対象になる確率が高いので、保険会社の窓口で相談してみることをおすすめします。

保険会社の医療保険の手術給付金について

保険会社の医療保険の手術給付金について 古い医療保険に加入している方は、入院給付金のみで手術給付金がついていない方もいますが、現在販売している医療保険では、ほとんどのものに手術給付金がついています。
どんな手術でも給付の対象になる!と思われている方が大半ですが、実は手術名によっては給付金の対象外になることもあります。
生命保険協会が88種類に分類した手術を手術給付金の対象と定めており、これ以外の手術に関してはどの保険会社でも対象外手術となります。しかし、現在販売されている医療保険の商品には、保険会社によって違いはありますが、対象の手術を増やして販売されていることもあります。約款に対象の手術についての記載がありますので、約款を見ながら保険会社に問い合わせをしてみることをおすすめします。

医療保険はあくまで「医療行為」が目的になりますので、例えばがんなどが見つかっても、切り開いて何も処置が出来ず閉じてしまえば、対象外となります。また、美容整形やレーシックなどは医療行為とはみなされません。しかし、女性疾病特約などの特約をつけていると、皮膚にやけどなどの外傷を負い瘢痕手術をする際には、面積など条件はありますが保険会社によっては対象手術としてみなされたり、古い医療保険ならレーシックも対象になることがあります。自分で判断する前に、保険会社に問い合わせをしてみて下さい。

保険会社の入院給付金について

いざ入院をしてみて、「こんなはずじゃなかった・・・」と言う声が多いのが、実は入院給付金です。
古い医療保険では、20日以上の入院から対象、8日以上の入院から対象など、日数は違いますが、ある程度の入院期間を指定されているものがほとんどです。しかし、現在は入院期間が短期化され、日帰り入院など短い入院で終わる方も増えています。自分の加入している医療保険は、何日間入院すれば対象になるのか、確認しておきましょう。
また、入院期間の最長の日数も決められています。30日以内の入院、60日以内の入院、120日以内の入院、180日以内の入院など、約款で確認して下さい。
現在、入院日数は短期化していますが、長期の入院がなくなったわけではありません。長期の入院になると、収入はなく、入院費はとられ、予定外に出費がかさみます。

最近販売されている医療保険は、保障期間が短く保険料を安く抑えているものがほとんどです。ただし、保険会社によっては長期入院の特約を付加出来る商品もありますので、そう言った特約も検討してみてはいかがでしょうか。

先進医療について

公的医療保険の場合は先進医療の技術料については、全額自己負担になります。 最近では、保険会社の医療保険に先進医療の特約がついているものも増えてきました。

この、先進医療について誤解されている方が多いのですが、先進医療とは、あくまで「厚生労働省」が「先進医療として認めている技術」で「病院名」までもが定められています。同じ技術をしても、指定されていない病院で行なった場合は先進医療としてみなされず、保険会社から給付金は支払われません。また、先進医療ではないけれど、保険の適用のない治療もありますが、これらも対象外になります。

先進医療特約は、どこの保険会社も大変安い保険料で回しています。それは、滅多に受ける方がいない特殊な技術になるからです。しかし、いざ必要になった時に、保険に入っていないとその素晴らしい治療をあきらめることになります。安い金額で大きな保障を購入出来ると思えば、おすすめの特約になります。

・先進医療を行っている病院名一覧

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